任天堂、メモリ価格高騰でもスイッチ2の収益性は維持―古川社長が明言。ただし長期化には警戒感

任天堂は、2026年3月期第3四半期決算説明会において、昨今のメモリ価格高騰がニンテンドースイッチ2の収益性に与える影響について説明を行いました。古川俊太郎社長は、現時点では大きな影響は出ていないものの、長期化した場合には対応を検討する可能性を示唆しました。

第4四半期まで影響なし、長期視点での部材確保が奏功

古川社長によれば、メモリ関連部品については取引先と長期的な視点で協議を行い、安定的な確保に努めているとしています。その結果、直近のメモリ価格高騰は第3四半期累計期間におけるハードの採算性に大きな影響を及ぼしておらず、第4四半期においても大きな影響は生じない見込みとのこと。ただし、来期以降についてはやや慎重な見方を示しました。「来期以降、この部材価格の高騰が想定を超えて長期化した場合には、収益性を圧迫する可能性がある」とし、状況が著しく悪化した場合には、市場の動向を慎重に見極めながら対応していくとしています。

価格改定の可能性は現時点では未定

ニンテンドースイッチ2の将来的な価格変更については、現時点で決定していることはないとし、古川社長は「価格変更については、採算性だけではなく、プラットフォームの普及状況や販売動向のほか、市場環境などを勘案した上で総合的に判断します」と説明しました。

赤字販売は避ける方針を堅持

メモリ価格高騰が続いた場合のハードウェア収益性の確保について、古川社長は従来からの方針を改めて強調。「ハードウェアを赤字では販売しないという点に関して、私たちが注視しているのはグローバルで見た場合の収益性です」とし、「グローバルで見た場合に、従来から1台売るごとに赤字になるような状況は、可能な限り避けたい」と述べました。

一方で、「スイッチ2の2年目、3年目は非常に重要な時期であり、ハードウェアの普及が進めば、それをベースにしてソフトウェアの販売を大きく伸ばすことも可能になります」とも指摘。経営判断においては、こうした中長期的な視点を勘案し、さまざまな選択肢を柔軟に検討していく姿勢を示しました。